アップルについて書きたいと思います。主要投資銘柄でありアップルユーザーであるためアップルには頑張ってもらいたい！！頑張れアップル！！
アップル第1四半期決算を振り返る
アップルの第1四半期の決算は悪かったです。中国でのiPhone売上が予想よりも落ち込んだことが原因です。前年同期比で減収減益となってしまいました。
734億ドルの製品売上（内519億ドルがiPhone）が減収となっていますが、Apple musicやApple Store、Apple Payといったサービス部門は成長しています。アップルはiPhoneというハード売上の比率が高いのが他のIT企業との違いでしょう。ハードが売れなければ業績が悪化する構図となっています。
減益となっていますが、自社株買いのおかげでEPS（1株利益）げ増加しています。
地域別売上ですが、アメリカ、ヨーロッパ、その他エリアは増収です。しかし中国と以外ですが日本でも減収となっています。
製品別売上をみるとiPhone以外は増収となっています。
アップルは成長企業のわりにPERが低いです。原因はやはりソフト販売ではなくハード販売がメインとなっているからです。そしてこのハード売上が落ち込んだために悪い決算となってしまいました。
次のIBMとなってしまうのか
アップルはウォーレン・バフェットの投資銘柄です。そしてバフェットの最近の失敗した投資案件にIBMがあります。アップルは低PERと積極的な自社株買いを行う企業です。IBMも低PER、自社株買いによる株主還元を行っています。またIBMはクラウド等の伸びている成長分野が鈍化する既存事業の落ち込みを賄いきれない状況です。これは伸びているサービス部門がハード部門の落ち込みを補えないアップルに似ています。今後も継続してアップルのハード（iPhone）売上が落ち込むなかでサービス部門が成長しなければIBM同様の結末になるかもしれません。
もちろんIBMとアップルは違います。大きな違いは顧客の違いです。IBMは法人向けビジネスでありアップルは主に個人向けビジネスです。
アップルのブランド力は強力で熱狂的なファンがいます。多少高いハードでも喜んで購入するファンであり、今後も高級ブランドと同じように生き残ると思います。世界のあらゆる一等地に高級ブランド店とあわせてアップルストアがあります。このような洗練されたブランド戦略により長期的に生き残ることは可能だと思います。
しかし販売数量の減少は避けられないでしょう。これは消費者の買い替えサイクルが長くなっており、価格も高すぎることが原因です。２、3年前のiPhoneでも十分に機能を発揮できるため最新機種に買い替える必要はありません。
またバッテリーの交換プログラムが2018年末まであったので多数の利用者が今のiPhoneを長持ちさせるためにバッテリーの交換を行いました。ジョーカーもバッテリー交換を行った一人です。
サービス部門の伸びはどうなるのか
アップルはハード販売からサービス部門に軸足を移そうとしています。そして期待しているのはヘルスケア関連とストリーミング事業です。
ヘルスケア関連としてはアップルウォッチが分かりやすいでしょう。ちなみにアップルウォッチは世界で一番売れている腕時計です。
アップルが世界で最も成功した「時計メーカー」に──ライヴァルとなった高級ブランドに秘策はあるのか？｜WIRED.jp
アップルウォッチはiPhoneより身体に接することがおおく、iPhone以上に身体データを収集することが可能です。このデータを活用したビジネスが今後伸びると思います。平均寿命が延びている昨今、健康に対する意識はより高まり、支出も増加すると思うのでこの分野で期待したいです。
次にストリーミング事業です。正直、この分野はしんどいと思います。ネットフリックス、アマゾン、フェイスブックが競合となり儲からない事業になっています。この分野は14億のアクティブユーザーを減らさない仕掛けではないかと思います。
iPhoneユーザーとしてはアップルがどのようなオリジナルコンテンツをつくのかは見てみたいですけどね！！
引き続きサービス部門は伸びると思いますが、ハードの減収を賄うかどうかは疑問です。
短期的には下落リスク、長期的には楽観
今後、iPhoneの不調は継続するでしょう。そしてサービス部門は伸びるがiPhoneの不調を相殺するほど伸びる可能性は低い。これは今後も冴えない決算を発表するリスクが高いことを示します。
ジョーカーはアップルが大好きで投資をしていますが、短期的に厳しい時期が続くことを覚悟しています。
しかし長期的にはアップルのブランドは強く、根強いファンがいる限りアップルは存在し続けるでしょう。14億のユーザー数（しかも増加している！！）は有しておりこのプラットフォームを利用した新たなビジネスが出現する可能性もある。
仮にハードで稼ぐ事業からサービスが主なビジネスに転換できればPERは大きく上昇するでしょう。かなり先の話でしょうが・・・。
