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米国株投資をされている方はジェレミー・シーゲルの「株式投資の未来」を読んでいる方が多いです。ジョーカーも当然読みました。
その中で衝撃を受けた内容は
1871年から2003年にかけて、インフレ調整ベースで、株式の累積リターンの97%は、配当再投資が生み出してきた。値上がり益が生み出した部分は3%にすぎない
株式投資の未来より
です。配当の重要性が分かります。この本を読んで高配当株式に投資する方が多いです。しかし最近の調査では配当はそこまで重要でなくなっています。
JPモルガンのデータから1980年代までは配当リターンが3%を超えていました。しかし1990年代からは低下し3%を下回っています。
配当リターンが減少していますが、株式トータルリターンは減少しておらず値上がり部分が貢献しているのが分かります。
セクター別の過去25年のトータルリターンでみても高配当セクターが必ずしもトータルリターンで勝っているとは限らないことが分かります。
過去25年間でトータルリターンが高かったセクターはヘルスケアとITです。
この二つの配当リターンはS&P500の平均2.1%を下回っています。
逆に配当リターンの高いセクターはS&P500を下回る傾向があります。
シーゲル先生が調査した2003年までの期間と最近のマーケットで何が違うかというと自社株買いです。
1980年代初めに自社株買いを勧めるようなルール変更があり自社株買いが活性化しました。その結果、配当リターンは低下して自社株買いによる株主還元が増加しました。
別のサイトで2001年からの配当リターンと自社株買いリターンの推移がありました。
この表によれば2001年以降では配当利回りよりも自社株買いによる株主還元が大きくなっています。
このように最近は株主還元の方法として配当が小さくなり、自社株買いが大きくなっています。この結果トータルリターンにしめる配当の影響が小さくなったと考えられます。
そもそも配当は受取時に税金がかかります。更に日本の投資家の場合、外国と日本のダブルで課税されるため配当の受け取りは極めて不利です。
トータルリターンが同じであれば無配企業への投資のほうが税引き後リターンは高くなります。これは課税のタイミングを遅らせることができるからです。
最近ジョーカーは無配企業のバークシャーハサウェイ(BRK.B)に投資しました。これは節税も考えての選択でした。