どうもジョーカーです。
今回は米国外への投資について検討したいと思います。以前、米国株式市場は歴史的に高値水準にあることを説明しました。しかし投資対象は米国外にもあるため今回は新興国への投資を検討したいと思います。
過去10年では新興国への投資は上手くいかなかった
株式のパフォーマンスは循環的になる傾向があります。ある期間は米国株が強くなり、またある期間は新興国株が強くなったりします。過去10年間は米国株が強く、新興国株は弱かったです。この次の10年間はどうなるかわかりません。
ジョーカーは米国株について割高な水準と考えています。これは過去10年間米国株が強く上昇を続けてきたからです。自然の摂理からすれば上がりすぎたものはあるべき姿まで戻します。所謂「平均への回帰」です。
この考え方では現時点では新興国株は割安になっている可能性があります。
iShares International ETFs | iShares - BlackRockより
上のグラフは米国(左)、米国外の先進国(中)、新興国(右)のリターン比較です。
2016年までのデータですが、米国株は1990年代にリターンが高く2000年代に悪化、そして2010年以降再び回復していることがわかります。
2008年末から2019年2月1日までの長期チャートです。米国株(ティッカー:VTI)、米国外先進国株(ティッカー:VEA)、新興国株(ティッカー:VWO)を比較しています。この期間では米国株がぶっちぎりだと分かります。
この期間のリターンは
米国株(赤色):276.03%
米国外先進国株(青色):94.74%
新興国株(黄緑色):123.32%
となっています。
リターンが循環的に推移するとすれば今後は米国外先進国株、新興国株が米国株をアウトパフォームする可能性があります。
ETFを活用して低コストで分散した投資
具体的に新興国への投資を検討した場合、どのような投資方法がいいのかを考えます。
まず考えたいのがETFの活用です。これはVWO、EEM、IEMGの3つが有力になるでしょう。この低コストETFは新興国へ幅広く投資することが可能になります。
結論から言うとコストが安いVWOかIEMGがおすすめです。2つの違いは韓国を含むか含まないのかが違います。IEMGには韓国が含まれておりより国別で言えばより分散されています。ただ二つのパフォーマンスには大きな差はないと思います。
VWOの国別投資割合
IEMGの国別投資割合
ここで一つ知っておきたいことは時価総額加重で配分されているため中国への投資割合が必然的に高くなるという点です。特にVWOは35%を中国に投資しているため中国の影響が大きくなります。
国別ETFを活用した戦略
ジョーカーはコストを考えればVWO等のETFが多くの投資家にとって最適な選択肢だと考えています。しかしより積極的に運用したい投資家であれば国別のETFを検討してもいいかもしれません。歴史的に割安な水準であるロシアやトルコといった単一の国へ投資するETFもあります。
デメリットはコストが0.6%程度と高いということです。この点を考えVWOとった幅広い新興国への投資を低コストで対応し、サテライトの位置づけで単一の国へ投資するETFを利用する方法して総コストを抑える方法があります。
下記ページでは国別のシラーPER(CAPE比率)を見ることができます。
国別バフェット指数は下のページで確認できます。
Global Stock Market Valuations and Expected Future Returns
上のページで割安な国を探してみて投資を行うのもいいアイデアだと思います。
現在割安な国(先進国含め)
<先進国>
- シンガポール(ティッカー:EWS)
- オーストラリア(ティッカー:EWA)
<新興国>
- 中国(ティッカー:MCHI)
- ロシア(ティッカー:ERUS)
- トルコ(ティッカー:TUR)
中国への投資はVWO、IEMGで対応しロシア、トルコは国別ETFを利用することで総コストを抑えることができます。
しかし、シラーPERやバフェット指数を利用した投資は時間軸を長期で考える必要があります。また指数が割安だからと言って必ず儲かるということでもありません。数年前から米国株は割高でしたがリターンは良好でした。投資家は基本的にグロース戦略なので儲かる国へ継続して資金が流れる傾向があります。割安な国にはそれなりの理由があります。反転するまで時間がかかることを忘れないで下さい。
まとめ
- 米国外株式は今後米国株をアウトパフォームする可能性あり
- VWOとIEMGを活用すれば低コストで新興国へ投資が可能。ただし中国への投資割合いが高まる。
- 国別ETFを活用すれば割安な国へ投資することができる。現在割安な国はシンガポール、オーストラリア、中国、ロシア、トルコ